介護業界は離職率が高く、多くの現場で人材不足が深刻な問題になっています。月額利用料が安かったり、24時間体制で手厚い介護サービスが受けられるような特別養護老人ホームは数年先まで入居待ちの施設もありますが、現場では過酷な仕事内容のために退職者が増え、介護スタッフの人数がギリギリの状態で運営しているケースもよく見られます。このような現場では在職スタッフにかかる負担はさらに大きくなってしまい、体調不良者や新たな退職者が出る原因にも繋がります。

介護施設では求人募集の掲載をしていますが、就職や転職の際に有資格者が有利な介護業界では、幅広い範囲での人材の確保がなかなか上手く進みません。有資格者に比べて無資格者はできる仕事の範囲に制限があり、どうしても給料面で差が生じてしまったり、無資格者の場合はアルバイト採用のみだったりするからです。

そこで最近の介護施設では、無資格者を採用した後資格取得支援などで資格取得費用の負担を行い、「働きながら資格取得を目指せるシステム」を導入している場合があります。無資格者でも資格取得後は有資格者として多くの仕事に従事できるようになり、給料面での差も解消されます。また、資格取得後は正社員登用するなど、求人募集を掲載する際に無資格であっても就職を希望されやすい条件の提示を行っている場合もあるようです。このように採用基準を下げることは多くの人材を集めることとなり、長く続く人材不足問題の解消に繋げています。

そしてそれは見方を変えれば、採用されやすい状況があるということでもあります。人材不足を解消しようとする動きがあるということは、条件のよい求人を見つけられる可能性があるということです。今こそ、人材不足の介護業界に挑戦する機会なのかもしれません。